米国のハーバート・A・ギルバート氏が初めて作ったとされる電子タバコ。
特許をとったのは1966年（昭和41年）ですから歴史は古いです。
その当時はびっくりする発明と言われていたのですが、残念ながら実用化されることはありませんでした。
 
高いハードルがあって断念せざるを得なかったのです。理由は次の三つです。
1番目は「アメリカ政府にとって紙巻きタバコからの税金は貴重な財源となっていたこと」です。
2番目は「現在と違って、当時は紙巻きタバコを吸うことが、ある種のステイタスという意味合いがあったこと」です。
3番目は「タバコの有害性がそれほどシビアに捉えられていなかったこと」です。
 
実用化に至ったのは2003年（平成15年）のこと。中国の漢方医でした。
その当時のものは禁煙を目的とした電子タバコだったのですが、
中国本土ではまったく販売が伸びず失敗作でした。
低濃度のニコチンを含んだ液体を使って水蒸気を発生する…
そんなメカニズムは今の電子タバコのヒントには、なったでしょう。
 
その後、世界的にタバコの有害性が知れ渡ることになります。紙巻きタバコの料金は高く設定されます。
そして、喫煙する場所が制限される社会になり、
こういったことが電子タバコの追い風として吹き始めてきました。
そして、電子タバコの売れ行きが伸び始め、ターゲットを欧米にシフトすることになります。
これが第Ⅰ世代の電子タバコです。世界各地で販売されるようになりました。
 
2014年（平成26年）ごろから急激に販売を拡大し、人気を獲得している昨今の電子タバコは、
第三世代になります。
アトマイザーとバッテリーでできています。
電子タバコの本体であるアトマイザーとバッテリーは他の製造会社のものでも互換性が維持されています。
 
電子タバコは禁煙を目的に使う印象が強いです。
ですが、今の電子タバコはお洒落アイテムとしての意味合いも
持っています。喫煙習慣がない人でも、さまざまな味を楽しむことができます。
 
現在の電子タバコマーケットの大部分は中国企業です。特許は中国が持っています。
ライセンス料などの絡みがあるので日本国内で簡単に製造することはできません。
ライセンス料もさることながら、中国は大規模な生産ラインがる工場を大量に持っています。
 
インターネット通販サイトを見ていると日本製として説明されている電子タバコもあるようです。
本当に二本で生産されているか注意しておきましょう。
 
ところで電子タバコは未成年者が利用できるのでしょうか？
未成年が購入したり使用したりしても法律的に禁止されていません。
利用しても法的には問題ないでしょう。ですが、周囲から見たら喫煙しているように見えます。
トラブルなどを考えた場合は、ニコチンが含まれているかどうかの問題ではなく、
未成年者への販売はしていない店舗が多いです。

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